Webページの活用　「ドメイン名」のこと

前回、公式ウェブサイトの見極め方として、「go.jp」を紹介しました。

レファレンスでの対応として、参考資料（図書）を提示あるいは紹介するということが、やはり基本となりますが、時々刻々とかわる「名簿」などの情報では、やはりインターネットウェブを援用しながらの対応というのも今日必要なことになっていることはご承知のとおりです。

さて、仕事において、またプライベートでもウェブ（いわゆるインターネットホームページ）は皆さんよくお使いと思いますが、やはりレファレンスで相手に情報を提示するとなると、プライベートでの使い方そのままでは幾分役不足といえましょう。

プロフェッショナルとして検索していくための手法をぼちぼち体得していく必要がありましょう。

前回の「ドメイン名」のこと、詳細は０類情報関連の基本書やネット関連の雑誌類をご覧いただくこととして、導入となる知識をご紹介したいと思います。

近年は印刷物に書かれたアドレスを直接入力していくということはほとんど皆無になり、ほとんどは検索エンジンなどから直接呼び込むことでページを探し当てますよね。

そうしたなか、検索で得られた結果が、必要とする組織あるいは機関の「公式情報」であるかどうかの見極めというのが重要になります。

もちろん個人によってつくられた断片的な情報を寄せ集め、「公式情報」に行き着くことも大切なんですけどね。

ドメイン名とウェブアドレスの「http://www.○○○.××」とか「http://www.○○○.××.××」、あるいはメールアドレスの「△△△@○○○.××.××」などのちょうど「○○○.××.××」にあたる部分です。

そちらでしたら、「lib-hkd.jp」ということになりますね。

これがドメイン名というもの、インターネットにおいて、電話番号に相当するものといえます。管理機関に申請し世界で唯一つの名前として割り当てされます。

前回のお話のとおり、ドメイン名の後の部分が情報信用のための指標になるということを考えてみてください。
「go.jp」というのは、「日本の政府機関( Government)」に割り当てられるドメイン、それ以外には割り当てられることがないので、「公式ウェブ」であることが確認できます。

そのほかに覚えておいたほうがよいものがいくつかあります。

「ac.jp」は「学術研究機関(academic）」に割り当てられるものです。大学などはこれですね。

「lg.jp」は「地方自治体(Local Government)」に割り当てられるものです。かつては「市町村.市町村名.都道府県.jp」というのがよくつかわれていましたが、最近は「li.jp」に切り替えるところが増えてきました。ちなみに函館市はいまだに「city.hakodate.hokkaido.jp」です。

ドメイン名が長いとスペルミスが起こったり、印刷時の表記のかっこ悪いなど、あまり良いことがありません。

「co.jp」は会社組織に割り当てられるもので、申請時に登記証明書等の添付が義務づけられておりますので、公式サイトの信用度としてはとりあえずマルといえましょう。

「.jp」「.net」「.org」「.com」　こうしたドメインもよく見かけることです。この「forR」かて「ing-lab.net」です。中央図書館も「lib-hkd.jp」ですね。

これらは、申請の先着順で割り当てられるもの、信用がないというわけではありませんが、そのサイトが必要としている組織の「公式サイト」かどうかというのは、内容を見て判断するということが必要になりましょう。
とはいえ、大がかりに偽装というはそうあることではないので、行き着いたページのトップページ（扉となるページ）をたぐってみることが大事です。

それから、一番最後の「jp」の部分、これは国名を示すものです。
アメリカの場合には何も付かないのですが、他国の場合にはその多くが付きます。
たとえば「uk」はイギリス、「fr」はフランス、「cn」は中国、「kr」は韓国といった具合です。

ただし、わざわざテレビ番組を想像させる「.tv」を使いたくて「ツバル」という国からドメインの「借用」をすることなどもあるので注意が必要。（「.cc」ココス諸島などというのも隠れブームですね。(^_^;)）

国名は下記をご覧ください。
Wikipedia　トップレベルドメイン一覧

話が脱線したままですが、とりあえず今日は終了・・・